アフィリエイトや株式投資、FXなどの「稼げる系」のノウハウを情報として販売されている情報商材という商品。
ノウハウの教材なのに何故か「怪しい」、「詐欺」というマイナスイメージがついています。
しかし、何で怪しいのか言われると答えられない人が多いのではないでしょうか？
今回は、この情報商材は何故詐欺が多いと言われているのかという事と、もし万が一に詐欺にあってしまった際の正しい対処法、更には信頼できる情報商材ははたして存在するのかについて解説していこうと思います。
目次
情報商材とはいったい何？
まず情報商材とはいったい何なのか？についてですが、冒頭でも少し触れたようにアフィリエイトや投資系等のいわゆる「稼げる系」の情報を商品として販売されています。
また情報形態の特徴として、最近では動画を使った教材も多いですが、今でもテキストや画像を用いたPDFファイルである事がほとんどです。
在庫を持つ事もないし、売れる情報商材を一つでも作ってしまえば、下手な話ほったらかしていてもお金が入ってくるのです。
パソコンで作成した書類のデータを実際に紙に印刷した時の状態で保存する事ができるファイル形式です。
特別にソフトを持っていなくとも、どんな端末でも電子書類として観覧が可能です。
そして、この情報商材という言葉が世に出回ったきっかけというのが、「ネオヒルズ族」の存在でしょう。
その前までの2000年代のヒルズ族とは、ITベンチャーや実業家がインターネットを駆使して短期間に莫大な利益を出している人達の事を指していました。
その進化系とも言える「ネオヒルズ族」と言われている方達は、更にインターネットを駆使して、瞬く間に大金持ちになった人のことをいいます。
一見、どちらもインターネットを利用するというところで同じ様に感じると思いますが、最大の違いとしては、ビジネスする相手でしょう。
前者のヒルズ族については、どちらかと言えば企業相手のビジネスですが、ネオヒルズ族は一般人相手にビジネスを展開しています。
「ネオヒルズ族がそんなビジネスをしていたなんて聞いた事がない」とピンと来ないあなたでも「与沢翼」氏については多少なりとも聞いた事があると思います。
彼の現在は主に投資で生計を建てていますが、以前はバリバリのネオヒルズ族でTVや雑誌で取り上げられていました。
インタビューでは、「インターネットビジネス」や「アフィリエイト収入」と答えていましたが、実際の収入源はズバリ「情報商材」だったのです。
情報商材は何故詐欺扱いされるのか
情報商材の歴史についてとどんな物なのかが多少ながら、お分かりいただけたでしょうか？
では、次に何故この情報商材という商品は詐欺扱いをされているのかについて解説していきます。
購入しても稼げない
「1日15分の作業で月１００万円」
「初心者でも１ヶ月で月収３０万円」
「クリックするだけで日給５万円を稼げる方法を教えます」
これらの文言をSNS広告やメールで見た事がないでしょうか？
この記事を読んでいるあなたは「こんな簡単な方法で大金を稼げるなんてありえない」と思ったことでしょう。
まさにその通りで、実際にこのようなメッセージで煽っておいて、実際に大金を払って内容を見てみると、全く内容がない情報だったり、ひどい商材だと更にお金を払わないと稼ぎ方を教えないといった悪質な情報商材もあります。
実際にこういったケースは多くあり、令和になった今でも普通に売られており、至福を肥やす販売者がいるのです。
個人情報の販売
個人情報の販売というのはいわゆるメールアドレスのリスト販売となります。
これは、過去に情報商材を購入した人やサイトを見て興味を持ち会員登録をした人のアドレスをリスト化して販売されているという事です。
登録した覚えがないけど、おかしなメールが来たりした経験とかありませんか？
もしかしたら、既に被害にあっているかもしれません。
昨今では個人情報保護に関して昔よりは厳しくなったり、パスワードに関する注意喚起で以前よりは被害はないとは思いますが、未だにこういったメールアドレスのリスト販売が水面化でされています。
二重価格表示
情報商材詐欺に一番多いのは、「通常なら２０万円のところ、今から２４時間以内なら、１０万円」というような二重価格表示です。
このような緊急性の煽ったような言い回しはもしかしたら詐欺の可能性があります。
形ある製品については通販番組等でよく見られると思いますが、情報商材についてはあくまで「情報」です。
その情報の価値は妥当な金額なのか購入者にとって分かりません。
そもそもですが、このような「定価の○円引き」という表現を用いる際は、実際に元の値段での販売実績がなければ違法となります。
この事実を知っている人はほとんどいないのが実情です。
今後もし怪しそうな案件があった場合は、実際に元の定価で販売されていた事実があったのかどうか調べてみるといいでょう。
もし実績がなければその時点で詐欺となります。
情報商材の解約・返金について
自身でも注意して情報商材を購入したのに詐欺にあってしまった場合の解約・返金についてですが、3つの解決方法を紹介します。
販売者に返金保証を請求する
これについては情報商材のランディングページに「特定商取引法」に返金についての記載が必ずあります。
もし実践してけど思っていた結果ぎ出なかった場合は返金の請求をしましょう。
しかし、中には「◯◯日で稼げなかったら、全額返金します！」と謳いつつも、実際に返金請求をしても販売者が逃亡する事や不可能に近い条件を突き付けてくる事もあります。
内容証明請求を行う
内容証明請求というのは簡単に言うと法的手段を用いて販売者に対して返金請求を行う事です。
これについては、販売者から返金保証が受理されなかった場合に関して行います。
ちなみに情報商材の法違反行為については、消費者契約法、特定商取引法、景品表示法が適用されます。
決済代行の会社に問い合わせ
販売者に返金の返答や内容証明を送るにも既に販売者が逃亡していて請求ができない場合については決済代行会社に請求を行います。
情報商材を取り扱っている代表的な決済代行会社といえば『インフォトップ』が有名です。
他にも決済方法としてpaypal等があります。
どちらの会社についても情報商材の内容が問題ないかどうかの審査を行なっており、且つ売上の代金の一部を収受しています。
なので、もし万が一販売者に連絡がつかない、逃亡してしまった際は決済代行会社に問い合わせを行いましょう。
以上が情報商材で詐欺にあった際に返金してもらう方法となりますが、どんな優良である商品や情報商材についても必ず『特定商取引法』の記載があるかを確認する様にしましょう。
情報商材で優良案件はあるのか？
ここまで情報商材詐欺に合わない為の対策や返金の方法などを紹介していきましたが、情報商材全てが詐欺商材ではありません。
現に僕はアフィリエイト系の情報商材で学び、収益を得る事が出来るようになっています。
そこで、最後に優良な情報商材はどんな特徴なのかを説明していきます。
今後、興味があったり気になる商材を見つけた時に参考にして下さい。
SNSで評価を確認する
まず、興味がある情報商材があればTwitter等のSNSを覗いてみましょう。
販売会社のツイートもありますが、同時に購入した方のリアルな声を見る事ができます。
例えば、もう教材としては販売していない『ルレア』でTwitter上で検索してみると、
このように経験者のツイートを見る事ができます。
なかなか参考になりますので購入の際は確認してみて下さい。
商材の公式ページ
情報商材をネーミングや何となくで購入する事はまずないでしょう。
必ず、商材の公式ページやLP(ランディングページ)を観覧すると思います。
優良な情報商材のポイントとしては、より具体性のある事が書かれているかです。
ノウハウの公開まではいかなくとも、例えば、「稼げる系」の情報商材であれば、
- どういった手段で？→アフィリエイト
- どんな人に向いているのか？→継続して努力できる人
- どういった流れか？→カリキュラムの記載あり
この様に、何を行なって稼ぐのか、自分に向いているのか、どのレベルを学べるのかを公式ページで確認が出来る情報商材は信用できるでしょう。
どんな人でも稼げるけど、どんな手段を使ってというのは商材を購入してからといったモノは購入を控えた方が良いです。
販売者の評判
商材の評価と被ってしまうかもしれませんが、販売者の名前で調べるのも有効です。
場合によっては、教材名で検索するより販売者名で検索した方が情報が多く入る事もあります。
そのジャンルで実績があれば、信頼性もありますし、その人を調べる事により人間性も分かります。
商材の情報が薄ければ、販売者名で調べてみましょう！
まとめ
今回は情報商材で詐欺にあった時の正しい対処法について解説していきましたが参考になったでしょうか？
基本的に情報商材で明らかに詐欺と思われる案件については間違いなく返金や訴える事が出来ます。
ただ「稼げそう」、「効果ありそう」と言うだけで購入してしまうのではなく、購入する前にその商材の情報収集するのも大切です。
最後に、情報商材イコール詐欺と思われがちですが、全てが詐欺商材というわけではありません。
現に僕はアフィリエイト系の情報商材でアフィリエイトを一から学び現在稼ぐことができるようになりました。
なので、情報商材の中にも必ず優良な商材は存在します。
先に書いた優良な商材を選ぶ際のポイントを参考にして頂き、あなたに良い影響を与えてくれる商材に巡り合ってくれればと思います。
